企業経営とメンタルヘルス対策応用問題

H社では、育児休業から復職した女性従業員が短期間で再び精神的不調を訴えるケースが複数発生している。背景には、復職後の業務量・役割の急激な変化や上司の無理解があると考えられる。この状況において企業が取るべき対応として最も適切なものはどれか。

A.復職後の不調は個人的な問題であるため、本人のセルフケア能力向上を促す研修を実施するにとどめる。
✗ 不調の背景に組織的要因があるため、個人のセルフケア研修のみでは根本的解決にならない。
B.育児休業中の従業員に対して休業期間中も定期的な業務情報の提供を行い、復職時の業務量は段階的に増やすとともに、管理職向けにダイバーシティ・マネジメント研修を実施する。← 正解
✓ 正解です。段階的な業務復帰と管理職の理解促進を組み合わせた組織的対応が最も適切です。
C.育児休業後の復職者に対しては、早期に職場になじんでもらうため、休業前と同様の業務量・役割をただちに与えることが望ましい。
✗ 休業前と同様の負担をいきなり与えることは再発リスクを高め、適切な復職支援とは言えない。
D.復職後に不調を訴えた従業員を迅速に再休職させることを優先し、職場環境の改善は二次的課題とする。
✗ 再休職を優先させることは問題の先送りであり、職場環境改善こそが再発防止の本質的対応である。

メンタルヘルス・マネジメント検定Ⅰ種(マスターコース) の問題一覧