組織的なメンタルヘルス施策応用問題

メンタルヘルス不調により3か月休職していたEさんが職場復帰した。職場復帰後2週間が経過した時点で、Eさんが「まだ本来の業務量をこなすのがつらい」と申し出てきた。職場復帰支援プランに基づく管理職として最も適切な対応はどれか。

A.Eさんの申し出を受け入れ、当面は本人の自己申告のみで業務量を判断し、産業医への報告は本人が希望した場合のみ行う
✗ 本人の自己申告のみで対応し産業医報告を省略することは、職場復帰支援の継続的フォローアップ体制として不十分です。
B.職場復帰支援プランで定めた就業制限を維持しつつ、Eさんの状態を産業保健スタッフに報告し、必要に応じてプランを見直す← 正解
✓ 正解です。職場復帰支援プランは状況に応じて柔軟に見直すものであり、産業保健スタッフとの連携のもとでプランを修正することが適切な対応です。
C.Eさんの申し出を「復帰への意欲不足」とみなし、業務量を維持したまま様子を見る
✗ 「意欲不足」と決めつけることは不調の再発リスクを高め、メンタルヘルス指針が求める適切なフォローアップに反します。
D.すぐに再休職の手続きを進め、より長期の療養を勧める
✗ 2週間時点での不調申し出を即再休職に結びつけることは時期尚早であり、まずプランの見直しが優先されます。

メンタルヘルス・マネジメント検定Ⅰ種(マスターコース) の問題一覧